ソラナ、ステーク資産の約29%停止でネットワーク凍結に接近
スマートコントラクト対応ブロックチェーンのソラナ（Solana）が水曜日、ネットワーク全体の停止に近づいた。ステーキングプラットフォームのMarinade Financeによると、データセンター事業者で発生した通信経路の障害により、ステーク済みトークンの約29%が一時的にオフラインとなった。
通信経路の障害で約90のバリデーターが影響
障害はTeraswitchのマイアミ施設から始まった不適切なインターネット経路が、欧州やアジアのデータセンターへ広がったことで発生した。ロンドン、アムステルダム、フランクフルト、シンガポール、東京のバリデーターが接続を失った一方、北米は稼働を維持した。
影響を受けたバリデーターは約90に上り、合計333SOL相当の報酬を失った。この損失は「バリデーターボンド」で補填される見通しだ。障害は約10分で修正され、協議用世界時（UTC）午前4時16分までに通信が回復した。
Marinade Financeは公式発表で、ソラナがネットワーク停止の基準に近づいた状況を説明した。
1/ Solana got 86% of the way to a halt this morning and it barely registered anywhere.
— Marinade 🛡️ (@MarinadeFinance) 2026年8月12日
28.83% of staked SOL went delinquent. Finality stops at 33.34%.
We added up the rewards lost across all 90 affected validators. 333 SOL. pic.twitter.com/EEC2gYwQgz
3分の1超のステーク停止で取引の確定が止まる仕組み
ソラナでは、ステークされたトークンの3分の1超がオフラインになると、トランザクションの「ファイナリティ」が停止する。ファイナリティとは、ブロックチェーン上の取引が不可逆となり、確定したとみなされる状態を指す。
今回、ソラナはその基準まで約2,000万トークンの距離に迫った。仮に3分の1を超えていた場合、SOLを保有する場所にかかわらず、ネットワーク上の取引が確定しなくなる可能性があった。Marinade Financeは、2024年2月に発生した約5時間の停止を例に挙げ、基準超過時には復旧に時間がかかるリスクを指摘した。
単一のネットワーク事業者への集中が示した課題
今回の事象では、AS2032として特定された単一のネットワーク事業者が、ソラナの安全性を支えるステーク済みトークンの4分の1超を管理していた。その大部分が同時にオフラインとなり、ほかの事業者でも同じ時間帯に約1,400万トークンが影響を受けた。
大規模なバリデーターの一つであるHeliusを含む多くのバリデーターは、バックアップシステムが切り替わらず、約33分間オフライン状態が続いた。今回、最終的な全面停止は回避されたものの、特定の接続事業者やインフラにステークが集中すると、障害がソラナ全体へ波及しやすいことが明らかになった。
ソラナは、イーサリアムより高速かつ低コストな選択肢として利用され、ネットワーク上の分散型金融（DeFi）プロトコルには約43億ドルの資産がロックされている。一方で、過去にも複数回の停止を経験している。日本の投資家にとっては、SOLの価格変動だけでなく、取引の確定や送金、DeFi利用が一時的に制限される可能性も確認すべきリスクである。
出典：CoinDesk
