2026年1月31日から2月1日にかけて、ビットコイン (BTC) が週末に77,000ドル台まで急落した。1月のピーク時には108,000ドルを超えていたが、わずか数週間で約3万ドル (26%) の下落を記録。過去最悪の1週間となった。
イーサリアム (ETH)、ソラナ (SOL)、ドージコイン (DOGE) などの主要アルトコインも軒並み下落し、仮想通貨市場全体が大きく揺れ動いている。
今回の急落には、3つの大きな要因がある。
YouTubeショート解説：https://www.youtube.com/shorts/80X7jQK6mOc
1. トランプ大統領による新しい米FRB議長の指名
最初の引き金となったのは、トランプ大統領が新しいFRB議長を指名したことだ。
この指名により、FRBの独立性への懸念が高まり、金融政策の不透明感が市場に広がった。ビットコインを含むリスク資産は、この発表を受けて下落基調に入った。
市場では「FRBの独立性が損なわれれば、金融政策が政治に左右される」との警戒感が強まり、投資家のリスク回避姿勢が強まった。
2. トランプ大統領の対イラン最後通告による地政学リスクの高まり
さらに事態を悪化させたのが、トランプ大統領の対イラン最後通告だ。
この最後通告により、米国とイラン間の軍事エスカレーションへの懸念が一気に高まった。中東情勢の緊張は、エネルギー価格の高騰や世界経済の不安定化を招く可能性があり、投資家は株式や仮想通貨などのリスク資産を売却する動きを強めた。
ビットコインは「安全資産」ではなく「リスク資産」として扱われるため、地政学リスクが高まると真っ先に売られる傾向がある。
3. 1日でロングポジション約25億ドルの清算が発生
トランプ氏のFRB議長指名と対イラン最後通告により、市場は既に不安定な状態にあった。この状況下で、1日でロングポジション約25億ドル (約3,750億円) の清算が発生した。
レバレッジ取引を行っていた多くの投資家が、急落により強制的にポジションを決済され、さらなる売り圧力が生まれた。この悪循環により、ビットコインは77,000ドルまで暴落した。
2022年の暗号通貨の冬が再来するのか?
市場関係者の間では、「2022年の暗号通貨の冬が再来するのでは?」との懸念が広がっている。
悲観的な見方では、2021年と同様に投機的なバブルが2026年に崩壊した可能性が高いと指摘されている。唯一の疑問は、この景気後退がどれほど長く、深刻になるかである。
2022年の暗号通貨の冬では、ビットコインが80%下落したが、期間はピークから底値まで約1年だった。その後、ビットコインは急速に価格を倍増させ、2023年を通じて上昇し、最終的に2024年初頭に新たな記録を打ち立てた。
理論的には、2025年10月の最高値126,000ドルから80%下落すれば、ビットコインは約25,000ドルになる。これは市場にとって壊滅的な打撃となる。
楽観的な見方: 2026年後半に史上最高値更新の可能性も
一方で、楽観的な見方も存在する。
過去の4年サイクルから見ると、半減期後の調整は一時的で、2026年後半に再び史上最高値を更新する可能性があるとの予測もある。
実際、ビットコインは過去に何度も大きな調整を経験しながらも、その度に史上最高値を更新してきた。2017年の急落後には2021年に史上最高値を更新し、2022年の暗号通貨の冬の後には2024年に再び記録を更新した。
また、オンチェーンデータによれば、1,000 BTC以上を保有する大口投資家が買い増しを続けているというデータもある。これは、大口投資家が現在の価格を「買い場」と判断している可能性を示唆している。
